保護者の方へ

地方都市「新潟」から「日本」「世界」へ羽ばたく

新潟デザイン専門学校ではデザイン分野に貢献できる人財の育成に努め、
企業とも連携し、カリキュラムの編成・授業を行っています。

新潟デザイン専門学校（NCAD）とは

新潟デザイン専門学校学校長加藤一人私立学校法第64条第4項に定められた学校法人であり、学校教育法第124条にもとづく専修学校です。この専修学校制度は1976年に制定され、その初年度から新潟デザイン専門学校は日本海側初の総合デザイン教育機関として発足。現在に至るまで49年間続いている専修学校となります。約8,100名を越える卒業生を輩出し、実社会で役立つ知識・技術を修得する高等教育機関（大学などと同等）として、社会から多くの支持を得ています。

校　訓

規律　創造　実践

教育理念

高度な技術、技能を身に付け、人間性豊かな永久戦力となる人財を育成する。

新潟デザイン専門学校（NCAD）の特徴

［文部科学大臣認定］職業実践専門課程: 企業等と密接に連携して、最新の実務の知識・技術・技能を身に付けられる実践的な職業教育に取り組む学科として7学科が文部科学大臣より「職業実践専門課程」として認定されています。新潟県のデザイン系の学校で唯一の認定校となっています。外部企業を含む構成委員会で定期的に情報交換を行うことで柔軟にカリキュラムを修正することで時代に合わせた教育を行い、業界即戦力を育成します。

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高等教育の修学支援新制度認定校: 授業料減免および給付型奨学金（返還不要）により、修学を支援する新しい国の制度が2020年4月より施行。新潟デザイン専門学校の全学科が認定されているため、より進学しやすくなりました。

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コンペティション: 全学科でコンテストへの参加・応募を積極的に行い、目的に合わせた表現を学ぶことで授業の理解度や作品制作の過程を実践を通して修得します。受賞した作品をポートフォリオ（作品集）に掲載することで就職活動の際に活かします。国際・国内コンペ受賞歴が、NCADの実力を証明します。

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産学連携プロジェクト: 企業や団体とのコラボレーションで学生のうちに実際の仕事となる制作を経験することでより実践的な授業を展開していきます。完成した作品はクライアント先で半永久的に使用され続けたり、街の中でよく目にするデザインとして生き続けます。

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国際教育: 国際化という時代の流れにも即応し、1983年にランス市立美術大学（フランス）との教育交流に着手して以来、アメリカ・カナダ・イタリア・スペイン・韓国・台湾・シンガポール・香港との海外交流を進め、現在10か国18校の提携校となっています。また、モンセラート美術大学（アメリカ・ボストン）への留学（編入制度）もあり、国境を越えたデザインを学ぶ機会を創出し続けています。

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卒業・修了制作展: 1年間の集大成となる作品を、学生・講師・審査員が評価することで学生たちの制作意欲を高めながら、一般の方への情報発信も同時に行う展覧会を年度末に開催。一般公開という目標のもとに生まれる集中力と創造の意欲で学生自身の能力・技術向上に繋げます。

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卒業生ネットワーク: 開校49年で約8,100名を越える卒業生が県内外問わず全国で活躍しています。独立して活躍している方や卒業生だけで構成されている会社があったりと新潟県内外のデザイン業界を盛り上げる要因にもなっています。卒業生現役クリエイターからの特別講義や求人にも繋がっています。

選べる多彩な学科: デザインの分野を8つの学科にわけることで、より専門的に学べるようカリキュラム作成を行っています。
最短2年でプロのデザイナー・クリエイターとなり、社会で活躍できる人財を育成するための実践的プログラムが整っています。

在学中の支援

NCADは学生一人ひとりをしっかり支えます

クラス担任制: 新潟デザイン専門学校では、入学から卒業まで「クラス担任制」を採用。一人ひとり個々に合わせた指導・対応を行うことで学習、進路の面はもちろん些細な変化や悩みなども敏感に察知し、アドバイスをしながらより充実した学生生活を送るためのサポートを行っています。デザイン力だけでなく、人間力育成にも努めます。

保護者との情報共有: 就職年次前に三者面談を実施することで、学生の卒業・進路についての情報共有を行い学生自身の夢実現の方向性を確認します。また保護者アンケートをはじめ教育の外部評価を行うことで日々教育の向上に努めています。

就職サポート: 人紹介や企業研修（インターンシップ）、独自の企業ガイダンスなど様々な方向からの就職情報を学生へ斡旋。就職実務授業では社会人としてのマナーをはじめ自己PRや履歴書の書き方、面接指導、ポートフォリオ（作品集）の作り方から、メイクの仕方やネクタイ・スーツの着方まで実践指導を行います。また、卒業後の転職や再就職をサポートするジョブサポート制度も存在します。